不動産一括査定サイトのメリットデメリットと一覧(全33サイト)

不動産を売却するに当たっては、どこかの段階で査定を受けることになります。
でなければ、売り出し価格が決められないからです。

昔は町の不動産屋さんに電話や来店で相談する流れが普通だったため、初めて訪れたところの査定額で話を進めることも少なくはなかったかもしれません。

しかし、実際に何度か査定を受けてみると分かりますが、依頼する不動産屋によって、言うことも査定額も異なるのが不動産です。
相場を知らなければ、安くで売ってしまったことにも、高いから売れ残っており、結果的に税金などが負担になっていたとしても、原因が分からないでしょう。

ここで紹介する不動産一括査定サイトも万能ではありませんが、仲介業者の間でも価格にバラツキがある不動産売買において、物件に応じた相場を知ることができる、非常に便利なサービスなのです。

一括査定サイトとはどういうものか?

そもそも一括査定サイトとはどういうものなのでしょうか?

身近なところで言えば、車の査定で同じようなサービスがあり、リクルートが運営するカーセンサーが有名です。
厳密に言うと少し違う部分はあるのですが、一度に複数社の査定を受けられるという点では同じです。

一括査定の仕組み

普通複数の会社で査定を受けようと思ったら、図の左側のようにそれぞれの会社に連絡をしなければいけません。
一括査定サービスを利用することで、入口となる1つのサイトに情報を入力するだけで、複数社への依頼が一括で完了するのが、このサービスの最大の特徴です。

ただ、これだけでは当たり前の話ですが、このサイトはどこが運営しているのか?それを見ることで、サービスの特徴が見えてきます。

この後具体的なサイトも紹介しますが、いずれも不動産をメイン事業としていない会社によって運営されているのが大きな特徴です。
具体的には、Webマーケティングを得意とするベンチャー企業や、大手の別事業部が運営しているケースが多いようです。

もちろんそれ自体まったく問題のないことですが、不動産の仲介には「宅地建物取引業」の免許が必要です。
それを持っていないこれらの会社は、直接不動産を取り扱うことはできず、それができる会社を紹介することが役割となります。(専門知識を持つ社員がいる運営会社もあります)

また、それらの費用は不動産会社側が集客の対価として支払う仕組みとなっているため、利用者側は無料というのも、これらのサイトに共通する特徴です。

HOME4U

home4u

運営会社 株式会社株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
運営履歴 2001年11月~
公表社数 約550社
運営歴はこの手のサイトの中で最も長い15年。知名度も高いNTTグループが運営し、大手から地域密着企業まで、厳しい審査を経た不動産会社のみ提携という信頼感があります。

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イエイ

イエイ

運営会社 株式会社Q
運営履歴 2008(前身は2006)年~
公表社数 1,000社以上
その物件を得意とする不動産会社とマッチングする独自のシステムや、勧誘に対してのお断り代行サービスなど、健全な運営にこだわりを持っています。
「イエイ」としての運営は2008年からですが、前身は2006年からと、この手のパイオニア的なサイトです。

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イエウール

ieul

運営会社 株式会社Speee
運営履歴  2014年~
公表社数 1,200社以上
比較的新しいサイトですが、どんどん力をつけてきており、公開している掲載社数は全国1,200社です。
Webマーケティングに強い会社だけあって画面が洗練されており、使い勝手のいいデザインになっています。

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Re Guide(旧:SBI不動産一括査定)

Re Guide

運営会社 株式会社ウェイブダッシュ
運営履歴 2007年1月~
公表社数 約500社
言わずと知れたSBIグループの旧SBIライフリビング株式会社から分社化し、いくつかのWEBサービスを展開しています。一括査定サイトの中でも長い、約10年の運営歴があります。

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スマイスター

スマイスター

運営会社 株式会社シースタイル
運営履歴  2006年12月~
公表社数 800社以上
株式会社シースタイルは、この売却一括査定以外にも11もの不動産関連メディアを運営しており、「不動産&マンション売却査定.com」は、今ある一括査定サイトの中でも、運営歴の長いサイトの1つです。

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サイト名 運営会社
オウチーノ 株式会社オウチーノ
ふじたろう プロパティエージェント株式会社
マンションnavi マンションリサーチ株式会社
smoola マンションリサーチ株式会社
マイスミEX 株式会社じげん
不動産査定エージェント ディーエムソリューションズ株式会社
SUUMO 株式会社リクルートホールディングス
at home アットホーム株式会社
HOME’S 株式会社ネクスト
Yahoo!不動産 ヤフー株式会社
スマイティ 株式会社カカクコム
nifty不動産 ニフティ株式会社
いえwill 株式会社インデックスジャパン
いえらぶ不動産売却 株式会社いえらぶ
不動産価格.net ゲイトグループ株式会社
街角不動産相談所 株式会社HIROKEN
ユスフル 株式会社グルーヴ・アール
town life ダーウィンシステム株式会社
ウチモ 株式会社ハイプライシーズ・ドットコム
OCN不動産 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
フドーセル.com 株式会社OISON
イエカレ(旧:PLUS ONE) 株式会社グローバルサーチ
ウルーノ(旧:不動産売却ナビゲーション) 株式会社グローバルサーチ
Sateiichiba 株式会社天狗堂
不動産売却査定君 シェアリングテクノロジー株式会社
いえスター 株式会社KDIM
HOME-MASTERS 大成有楽不動産販売株式会社
株式会社大京穴吹不動産
株式会社長谷工リアルエステート
三菱地所ハウスネット株式会社
すまいValue 小田急不動産株式会社
住友不動産販売株式会社
東急リバブル株式会社
野村不動産アーバンネット株式会社
三井不動産リアルティ株式会社
三菱地所ハウスネット株式会社

不動産一括査定のデメリット

メリット、デメリットの順で解説する流れが多いですが、デメリットから知った方が分かりやすいので、ここではそちらを先にご紹介します。

求める会社が登録されているとは限らない

不動産仲介業を行うには、宅地建物取引業の免許が必要であるということは、前述の通りです。
この免許にも、国土交通大臣に許可を得たものと、都道府県知事に許可を得たものの二種類あります。

違いは都道府県知事免許の場合はその都道府県にしか営業所を構えることができず、2県以上に営業所を持つ場合は、大臣免許が必要です。

営業所がなければ、他の県で営業してはいけないわけではないので、厳密には知事免許=営業所がある都道府県のみが対象というわけではありませんが、不動産というのは2つとして同じものがなく、購入時には実際の現場を見ることが欠かせないため、希望者には案内をする必要があります。
その関係で、広い地域の物件を把握、対応することは難しく、現実的に営業所の近辺が対象エリアとなっています。

そして、すべての宅地建物業者の内、大臣免許は約2%しかなく、残り98%が知事免許、つまり、ほとんどが1つの都道府県にしか営業所を持っていない中小規模の業者です。

宅地建物取引業者の割合

さきほど紹介した中でも特に登録の多いイエウールやイエイなどは、1,000以上の業者と提携していますが、平成26年の調査によると、日本全国に宅地建物業者は122,685業者もあります。
12万の中には賃貸仲介を専門とする業者も含まれますが、1,000業者でもごく一部であることに違いはありません。

よって業者の少ない地方では、査定依頼できる候補が少ない、もしくは1つもないこともあります。
でもそれは元々ないだけではなく、上記のような限られた候補の中の話であることを知っておきましょう。

営業的側面がある

少し話がそれますが、仲介業者の収入というのは基本的に成果報酬になっており、具体的には売買が成立した時に、その金額に応じた仲介手数料を受け取る形式になっています。

売却価格 手数料
売却価格の200万円まで 5%
売却価格の200万円を超えて400万円まで 4%
売却価格の400万円を超える部分 3%

そして売る側の仲介を行うためには、物件の所有者と媒介契約という契約を結ばなければなりません。

これは業者側の都合なので、売主は一切気にする必要はないのですが、業者が査定を行うのは、この契約に結び付けるための営業という一面があります。

営業と言うとしつこい電話などをイメージするかもしれませんが、そもそも査定を依頼しているわけですから、その結果報告が来るのは当たり前ですし、それ以上は「検討します」と言えば済みます。
またゴリ押し営業が通用するほど軽い契約ではないので、そんな安易な方法をする業者は多くないでしょう。

実際に利用したときの体験を詳しく紹介していますが、営業トークもほとんどありませんでした。

実家で一括査定を受けてみた結果
離れて暮らす両親にとって、既に子供が独立した後の二世帯住宅は大きく、父の定年を期に住み替えも頭にあったため、実験の意味も含めて一括査定サイト...

その辺はもう少し巧妙で、例えば契約を取るために、あえて少し高めの査定額を提示したりするのです。

ここが不動産売買の特徴で、車の場合は査定業者が“買取”をして販売することが多いので、査定額=売却価格になります。
でも不動産は“仲介”での取引がほとんどなので、購入希望者が値下げ交渉することが常で、売り出し価格通りに売れるとは限りません。
(それを見越して、少し高めに売り出されることさえあります)

このように、査定の段階では売れる価格が分からないので、多少高めに付けても査定した業者のリスクは小さく、調整がかんたんにできてしまうのです。
一括査定の場合は、他の会社にも査定依頼していることが明らかなので、この傾向が強くなる可能性があります。

もちろん誠実な会社もあり、複数の査定結果を見ることで、ある程度の傾向が分かるものですが、デメリットになりうる特徴として、知っておいた方がいいでしょう。

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不動産一括査定のメリット

次におさらい的な意味も踏まえて、メリットをまとめておきます。

地域・物件に対応した会社をかんたんに探せる

前述の通り、不動産営業は一つの業者が対応できる範囲が限られています。

さきほどは購入希望者を案内できる範囲という側面で説明しましたが、不動産は誰にとっても高い買い物なので、仲介業者もその地域のことをキチンと把握しておかなければかんたんには売れず、広い範囲を対象とすることが、逆に非効率にもなり得ます。

全国12万の業者があるとはいえ、1つ1つの対象エリアは限られており、あなたの物件を取り扱える会社を探すのは手間と時間がかかりますし、複数社となれば、その負担が比例して大きくなります。
仮に査定額を知りたいだけであっても、対応していない地域や物件の査定を行う会社はないので、それを探すプロセスは欠かせないのです。

一括査定サービスを使うのは、比較検討の一面を意識しがちですが、その前には対応できる会社の絞り込みが行われており、それを同時進行で行えるのは、査定額を知る目的で使う場合の大きなメリットと言えるでしょう。

査定は無料

不動産の査定は無料です。

これは前述の通り、この査定が営業を兼ねている場合が多いことも理由ですが、売り出し価格を決めるためには、遅かれ早かれ査定をする必要があるので、不動産会社がお金を取ることはありません。

ちなみに一括査定サービスの運営会社は、登録している不動産会社から掲載料を受け取り、そこで利益を上げています。
それはまさに、この査定サービスが集客の一環だからで、広告宣伝費を支払っているようなものです。

その契約は月額の固定ではなく、査定依頼があった数に連動する成果報酬型になっているので、査定依頼が多ければ多いほど、運営会社にお金が入ります。
つまり、たくさんの査定をしてもらった方が儲かるビジネスモデルなので、無料で提供しているのです。
(むしろ運営会社も利用者獲得のために広告を出しているぐらいです)

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 押さえておきたい4つの注意点

前項までを読んで頂ければ、一括査定サイトのことは理解できると思いますが、最後に利用する上での注意点を紹介しておきます。
使い方を誤らなければとても便利なサービスなので、4つのポイントを押さえておいてください。

注意点1.簡易査定と訪問査定は目的に応じて選ぶ

一括査定サイトの多くは、簡易査定(机上査定ともいう)と訪問査定を選べるようになっています。
違いは次の通りで、どちらも一長一短です。

査定方法 概要
訪問査定 実際に物件があるところまで担当者が訪問し、査定を行う方法。
その分机上査定に比べて精度が上がるが、複数の業者に依頼するとその度対応が必要になる。
簡易査定 オンライン上で完結させる方法。
境界の問題など物件や周囲の状況を見なければ分からない点が反映されないため、実際の価格や各社の査定額に差が出やすい。

どちらを選ぶのかを、「どれぐらいの精度で知りたいか?」と解説しているところもありますが、当サイトでは「どういう目的で利用するか?」で考えることをオススメしています。

ここまでのおさらいになりますが、依頼者側が査定を受ける目的は主に2つあります。

  1. 契約を結ぶ不動産会社を選ぶため
  2. 物件のおおよその相場を知るため

1つ目や2つを同時に達成したい場合は、ある程度の手間を覚悟しなければいけませんが、複数社に訪問査定を依頼する方が適しています。
ただ、デメリットのところでご説明した通り、一括査定サイトに登録されている不動産会社は、日本全国の登録業者のほんの一部でしかないため、必ずしも希望する会社に出会えるとも限りません。

もう1つの査定額を知りたい、もしくは知ってから考えたいのであれば、簡易査定で十分です。

これも前述の通り、不動産の査定には営業的な一面もあることから、あえて少し高めの金額を提示することがあります。
それでも完全にデタラメな数字を出すわけではなく、路線価や周辺の取引状況などを参考にして出した上で算出するのが通常のやり方です。

ですから、そこからはみ出る査定を出す会社があれば、精度や体制を疑う材料になりますし、複数社見ればある程度の範囲には収まり、おおよその相場観を養うのに役立ちます。

その場合最低4社、できれば5社6社ほど選んでおけば、仮に相場から外れた査定額を提示する会社があっても、残り3社~で相場観が掴めるでしょう。
少し多いと思うかもしれませんが、だからこその簡易査定です。

たくさんの会社に訪問査定を依頼してしまうと後で大変ですが、簡易査定である程度の相場観を掴むと同時に、適正価格を提示してくれる会社を絞り込み、希望するならその中から訪問査定を依頼すればよいのです。
それは2~3社あれば十分でしょう。

繰り返しになりますが、目的を定め、使い方を考えることが大切です。

注意点2.査定額はあくまで参考

先ほど査定額は周辺の取引状況を参考にして算出すると説明しましたが、ここまでで紹介してきた、「査定額が参考でしかない理由」もおさらいしておきましょう。

  • 不動産は2つとして同じものがないので、周辺の事例も参考でしかない
  • 不動産は仲介で取引されることが多いので、査定額=売却価格ではない
  • 査定は不動産会社の営業的一面もあるので、操作されることがある

ここにもう1つ加えると、査定はあくまで査定であって、「鑑定」とは違います。

不動産の鑑定は不動産鑑定士という資格を持った人が行うもので、有料です。
いわば不動産の〝価値”を知るための方法が鑑定です。

それに対して査定は無資格でも行うものです。
無資格だから悪いということではなく、それに違法性はありませんし、査定は不動産を売り出す際に必要という、業務の一環としても行われるものです。
そして、多くの人が知りたいのも、不動産の価値というよりは「売った時にいくらになるか?」という値段で、査定によって算出されるそれでも十分なはずです。

それでも、上記のような上下してしまう要因があることを認識し、査定額だけで会社の良し悪しを決めてしまわないように気を付けてください。

「一括査定で高く売れる会社を選ぶ」という紹介文をよく見かけますが、それが仲介力によって実現されるならともかく、単に高い売り出しでは売れるまでに時間がかかったり、売れなくなるリスクがあることが見落とされています。
高い査定額と高く売る力はべつものなのです。

注意点3.サイト毎に登録会社は違う

上記で紹介した5つのサービスサイトは、登録している不動産会社がそれぞれ違います。
単に営業した先の違いなのですが、同じ地域を入力した際のイエイの結果が左、イエウールの結果が右というように、まったく違う候補が出てくることがあります。

依頼候補

当サイトでは一括査定サイトの順位付けをしていないのはここに理由があって、登録件数が多い方が、候補が多くなる傾向にあるのは確かですが、同程度の登録数でも、地域と物件によって良し悪しが違ってくるので、安易に甲乙はつけられないのです。

こればかりは試していただくしかなく、実際に入力して、候補の画面を見るのが1番です。
最終の送信ボタンを押さなければ、データが行くことも連絡がくることもないので、依頼したい会社がなければ、画面を閉じればOKです。

これは契約する会社を探す目的の時も同じで、1つのサイトですべてを網羅しているわけではないことが、3つ目の注意点です。

注意点4.媒介契約は慎重に

査定が不動産会社にっとっての営業の一環であることは繰り返しお伝えしてきましたが、それはあくまで不動産会社側の都合です。

依頼者が査定額を知りたい理由は色々あるわけですから、その先に契約を考えてのことでないなら、無理に契約をすることはありませんし、値段の目安を知るだけなら、簡易査定の比較でも十分で、無理に訪問査定を依頼する必要もありません。

契約について少しお話ししておくと、不動産仲介の契約には次の3種類があります。

契約 概要
専属専任媒介契約 販売活動のすべてを特定の不動産会社に依頼
専任媒介契約 販売活動を特定の不動産会社に依頼して自分でも販売可能
一般媒介契約 複数の不動産会社に販売活動を依頼して自分でも販売可能

最後の一般媒介以外は複数の会社と結ぶことはできず、依頼者が希望しなければ、どちらかの専任媒介契約を結ぶのが普通です。
こう見ると一般媒介契約がよさそうですが、複数社が取り扱う物件に力を入れてくれることは少ないので、一概によいとも言えません。

そして、専任媒介契約の場合、契約した不動産会社の力量によって、売れる価格やスピードが大きく左右されるので、会社選びはとても重要です。
そういう観点からも、間口を広げるのは簡易査定まで、訪問査定の段階では数を絞り込み、慎重に検討することをオススメしています。

まとめ

他のサイトが紹介していないことを意識するあまり、マイナスポイントも多い紹介になってしまいましたが、画期的なサービスであることに違いはありません。

車のようにメーカー、車種、年式、走行距離などによって数値できるわけではない不動産は、その取引においてもその地域の不動産が取り扱うという風習が根強く、インターネットの便利さが活かしにくかったのです。

誤った紹介のされ方、使われ方によって、意図しない方向に進んでしまうことに気を付ければ、ユーザーにとってとてもメリットがあります。
特に相場観を養うことにおいてはこれほど確実な方法はないので、売却するかどうか迷っている時点であっても、利用する価値は大きいでしょう。

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